年収500万円の仕事とは?稼げる職業・職種に転職する方法を解説!

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年収500万円は高い部類に入るのでしょうか?低い部類に入るのでしょうか?

国税庁による2020年の統計データによれば、平均年収は433万円(男性532万円・女性293万円)というデータが明らかになっています。

男性の平均年収よりはやや低く、女性の平均年収と比較すると約1.7倍です。年功序列の会社だと若手のうちは年収500万円のラインに届きづらいため、早くから年収を上げたい方は、職業選びが重要になります。

この記事では、年収500万円を目指せる仕事や稼げる職業・職種に転職する方法を解説しているので、ぜひ参考にしてください。

年収500万円の月収

年収500万円の月収は約42万円です。

月給42万円の手取り額は31万円~36万円程度です。総支給額から75%~85%まで減少するため、月給42万円を逆算すると上記の手取りになります。

賞与(ボーナス)込みで年収500万円の場合、手取りはさらに減少するでしょう。

年収500万円は高い?低い?

2020年時点での日本の平均年収は433万円です。

男女別に見ると男性が532万円、女性は293万円であることから、男性であれば平均よりも少しだけ低く、女性であれば平均よりも大幅に高いことがわかります。

給与を手取り換算すると75%〜85%まで減少するため、額面で500万円でも、実際に手元に残るのは375万円〜425万円ほどです。

一人暮らしであれば家賃10万円ほどかけられるため、ある程度余裕のある生活ができますが、夫婦+子供1人以上となると、避けるコストには限りが生まれます。

年収500万円の仕事とは

ここでは、年収500万円の仕事にはどのようなものがあるか、年齢別や地域別に平均年収を解説します。まずは、毎月どれくらいの給与を貰えると年収500万円に届くのか計算してみましょう。

ボーナス2ヶ月分を年に2回貰えるとして、12ヶ月分+4ヶ月分の16で割ります。すると1月当たり31万2500円の収入があれば年収500万を達成できます。

【男性向け】年収500万円の仕事一覧

男性で年収500万円を目指すのであれば、下記の3つの職種がおすすめです。

いずれの職業も基本給と賞与・ボーナスに加えて、歩合給(報奨金)や役職手当といったプラスαのお金を貰えるため、年収が高くなりやすいです。

法人・戸建て住宅営業

年収500万の仕事で法人・戸建て住宅営業がおすすめの理由は以下の2つです。

  • 成績次第で20代から昇給、昇進が狙える
  • 基本給とは別に歩合給・報奨金が支給される

勤続年数に関係なく自分の実力を武器に年収500万円を目指すのであれば、営業職がおすすめです。

営業は結果が全ての世界なので、自分の努力次第で年齢に関係なく年収500万円を目指せます。

法人営業と個人営業を比べると前者の方が契約1件あたりの取引金額が大きいです。また、戸建て住宅の営業は数百千万〜数億円と大きい金額が動くため、年収は稼ぎやすいです。

ITエンジニア(PL・PMクラス)

年収500万の仕事でITエンジニアがおすすめの理由は以下の2つです。

  • スキルを磨けば誰でもキャリアアップしやすい
  • PL(プロジェクトリーダー)、PM(プロジェクトマネージャー)は役職手当が上乗せされて支給される

次にITエンジニアは、プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーといったキャリアアップを積むことで給与が増えます。

プロジェクトの経験はある程度必要ですが、スキルを磨けば年収アップに直結するため、給与体制が自分に合わないと感じたら他のIT企業へ転職することで前職の知識・経験を活かして年収アップを狙えます。

また、IT業界は人手不足で、他の業界よりも求人倍率が高い傾向にあるため、未経験者でも採用されやすいです。

飲食店・販売店の店長

年収500万の仕事で飲食店・販売店の店長がおすすめの理由は以下の2つです。

  • 店舗の売上次第で賞与(ボーナス)が増える
  • 基本給に加えて役職手当が上乗せされて支給される

IT業界のプロジェクトリーダーと同様、飲食店や販売店の店長になると役職手当で年収が上がります。

ただし、よほどのマネジメント能力がなければ転職してすぐに店長になることはないため、アルバイトや社員時代に経験を積んで店長まで上り詰めるか、独立するといった方法が一般的です。

【女性向け】年収500万円の仕事一覧

女性で年収500万円を目指すのであれば、下記の3つの職種がおすすめです。

男性と同様、基本給と賞与・ボーナスに加えて歩合給や役職手当といったプラスαのお金が貰える職業に就くことが、年収アップの近道です。

法人営業

年収500万の仕事で法人営業がおすすめの理由は以下の2つです。

  • 成績次第で20代から昇給、昇進が狙える
  • 基本給とは別に歩合給・報奨金が支給される場合がある

男性同様、成果によって年収が増える営業職はおすすめです。特に営業社員は男性が多いため女性の営業社員は重宝されます。女性の場合も、法人営業の方が個人営業より年収を稼ぎやすいです。

不動産・金融

年収500万の仕事で不動産・金融がおすすめの理由は以下の2つです。

  • 契約単価が高く、報奨金が多くもらえる
  • 成績次第で20代から昇給、昇進が狙える

また、成果に応じた報奨金がもらえる不動産や、待遇の良い金融会社に勤めると年収アップを狙いやすくなります。

キャリアコンサルタント

年収500万の仕事でキャリアコンサルタントがおすすめの理由は以下の2つです。

  • 女性目線でのアドバイスができる
  • 成績次第で20代から昇給、昇進が狙える

キャリアコンサルタントは成果報酬がもらえる上、女性ならではの目線で女性のキャリアアップに関するアドバイスができるため、やりがいを感じやすいです。

年齢別平均年収の比較一覧

以下の表は、dodaエージェントに登録した正社員45万人を対象にしたアンケート調査結果をもとにした年齢別平均年収のデータです。(集計期間:2020年9月~2021年8月末)

年齢全体男性女性
20歳271万円294万円254万円
22歳276万円289万円264万円
24歳319万円334万円303万円
26歳360万円379万円338万円
28歳388万円413万円354万円
30歳407万円435万円365万円
32歳425万円457万円373万円
34歳441万円478万円378万円
36歳463万円505万円395万円
38歳471万円518万円395万円
40歳485万円 539万円402万円
42歳491万円549万円400万円
44歳500万円561万円402万円
46歳502万円568万円398万円
48歳514万円575万円409万円
50歳557万円623万円419万円

出典:doda「【最新版】年代別・年齢別の平均年収ランキング

平均年収500万円は43歳前後の平均値だと言えます。

男女別にみると、男性は35歳前後、女性は500万円に達することができていません。女性の管理職が少ないことが影響していると推測されます。

地域別平均年収の比較一覧

全体男性女性
東京都438万円490万円383万円
神奈川県422万円477万円352万円
千葉県408万円457万円340万円
茨城県399万円434万円336万円
栃木県 398万円435万円320万円
埼玉県397万円444万円333万円
群馬県387万円420万円320万円
山梨県379万円411万円316万円
愛知県395万円439万円329万円
三重県390万円427万円320万円
静岡県389万円424万円324万円
岐阜県382万円417万円320万円
兵庫県392万円441万円326万円
滋賀県391万円433万円315万円
奈良県384万円430万円320万円
大阪府381万円425万円328万円
京都府375万円420万円321万円
和歌山県369万円404万円311万円
山口県393万円430万円317万円
広島県384万円422万円321万円
鳥取県382万円404万円342万円
香川県372万円405万円314万円
愛媛県372万円398万円325万円
岡山県370万円405万円312万円
島根県366万円392万円319万円
徳島県358万円387万円311万円
高知県354万円387万円310万円
福井県385万円424万円308万円
富山県383万円412万円322万円
石川県382万円415万円324万円
長野県376万円412万円310万円
新潟県359万円388万円305万円
福島県376万円404万円315万円
秋田県371万円410万円305万円
宮城県371万円408万円315万円
北海道369万円403万円313万円
岩手県367万円390万円317万円
青森県364万円384万円321万円
山形県350万円376万円300万円
大分県377万円404万円325万円
福岡県370万円411万円315万円
長崎県365万円402万円298万円
熊本県364万円391万円314万円
佐賀県360万円392万円301万円
鹿児島県355万円387万円300万円
宮崎県355万円379万円308万円
沖縄県336万円363万円297万円

出典:doda「【最新版】都道府県別の平均年収ランキング

第1位は東京都で438万円となります。次いで神奈川県や千葉県が続きます。第47位は沖縄県の336万円です。次いで山形県や高知県が続きます。

平均年収500万円台の都道府県はなく、それだけ500万円という数字は高いことがわかります。

業種別平均年収の比較一覧

順位業種全体男性女性
第1位メーカー455万円556万円376万円
第2位金融455万円489万円371万円
第3位総合商社434万円483万円359万円
第4位IT/通信433万円460万円379万円
第5位建設/不動産416万円447万円352万円
第6位メディカル410万円494万円349万円
第7位専門商社408万円443万円344万円
第8位インターネット/広告/メディア405万円445万円 364万円
第9位サービス367万円405万円326万円
第10位小売/外食351万円386万円 310万円

出典:doda「【最新版】平均年収ランキング(96業種別)

おおむね全業界を通じて男性であれば30代で年収500万円に到達します。

金融業界でもみずほ銀行や三井住友銀行などメガバンクはさらに平均年収が高いです。メーカー業界ではソニーや武田薬品工業、味の素や富士フイルムホールディングスなど有名企業が高年収で知られています。

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年収500万円の仕事への転職方法

ここでは年収500万円以上稼げる仕事に転職するためにできる4つの対策を解説します。今よりも年収を上げたい方、待遇の良い仕事へ転職を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

自己分析を行う

新卒就活で行ったように、転職する際に真っ先に行うのは自己分析です。自分に合った転職先を探すには、まず自己分析で自分の得意分野、興味のある仕事を探すところから始まります。自己分析を進める際は、下記の4点を明確にしましょう。

  • どのような仕事に興味があるか
  • 自分の得意分野、スキル
  • 譲れない条件は何か
  • 何を求めて転職するのか

年収500万円を稼げる仕事が2つあったとして、1つは仕事内容に興味があるもの、もう1つは全く興味のないものをイメージしてください。もちろん人間関係にもよりますが、前者と後者では仕事のモチベーションが大きく変わってきます。

また、自分の得意分野や武器となるスキルを把握しておかなければ、志望する企業と、自分にどれほどの共通点や相違点があるのかがわからず、志望動機が定まりません。

また、希望業種・職種以外にも、残業時間や休日出勤の頻度、福利厚生、社風といった譲れない条件を明確化することも重要です。年収アップだけを求めて転職すると、人間関係に苦労したり、残業の多さに体・心が耐えられないといったケースがあります。

業界分析を行う

新卒就活と同様に業界分析も重要です。特に将来性・企業体力に関しては必ずチェックするべきです。

近年IT技術の発展によって業界の将来性に大きな変化が生まれたため、従来の価値観のまま転職活動をしてしまうと、将来性のない仕事に就く可能性が高まります。

希望職種に合わせたスキル・資格を習得する

自己分析と業界分析を終えた次の対策としては、転職のための下準備が挙げられます。業種や職種を絞り込んだ場合、会計職であれば公認会計士の資格を取得する、営業職であればコミュニケーションの取り方を学ぶといった下準備ができます。

特に未経験の業界を志望する場合は、資格の有無によって評価が大きく変わるため、意識しておきましょう。また、年収500万円を狙う上で、マネジメント能力が求められることが多いです。

マネジメント力や人身掌握術を学んでおくと役立ちます。また、現職で後輩育成に力を入れて、その後輩が結果を出したエピソードがあれば、なお評価は高くなります。

転職エージェントを利用する

転職活動を確実に成功させたい場合は、転職エージェントの利用がおすすめです。

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転職活動は孤独な戦いです。自己分析・業界分析、スキル習得を1人でこなさなければなりません。

現職に勤めながら行う転職活動はどうしても時間に制約があり、自分の中の100%のリソースを転職活動に割くことは難しいです。

そこで転職エージェントを利用すると、エージェントに企業を紹介してもらう、業界分析を素早く行える、自己分析の抜けている箇所を指摘してもらえるというメリットが生まれます。専門的なアドバイスをもらえるため、自分の目指したいキャリアビジョンに対して軌道修正が可能です。

年収の高い仕事へ転職するには、自己分析、業界分析、希望職種に合わせたスキル・資格を習得する、転職エージェントを利用するという4点を意識しましょう。いずれもステップを踏んで行うのが重要です。

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