転職は若い人が有利といった風潮があり、35歳限界説という言葉もあるため、30代後半以上の人の中には転職を踏みとどまっている人も少なくありません。
しかし、38歳での転職が遅いとは一概に言えません。社会人経験が豊富な37歳だからこそ、20代や30代前半にはない強みやメリットもあります。
そこで本記事では37歳の転職事情を確認した上で、37歳で転職するメリット、転職成功のためのポイント、注意点などを解説していきます。
37歳の転職事情
まずは37歳の方を取り巻く転職事情について解説します。厚生労働省が発表した「令和3年雇用動向調査結果」をもとに、37歳の転職の状況を紹介します。
出典：厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要」（転職入職者の状況）
30代後半の転職入職率（転職者数の割合）は、10代や20代、30代前半と比較して低くなっています。
37歳を含めた35歳～39歳の男性が転職する割合は約8%、女性は約10%にとどまり、若年層と比較して低い状況です。
また、40代後半までは年齢が進むにつれて転職入職率は下がり続けるのが男女共通の傾向となっています。
つまり、37歳での転職は「20代や30代前半よりは厳しい」「40代・50代よりは転職しやすい」といえます。
未経験の職種への転職は難しい
関東の有効求人倍率は、37歳が含まれる年齢でも平均して1.0以上です。
専門的・技術的職業の倍率は高く、転職しやすいと考えられます。また、これ以外の倍率が高い業界も同様です。
一方で転職者の人気が高い業界は倍率が低く、とくに未経験の職種に就くことは難しいといえるでしょう。
| 年齢 | 全職業（ ）内は比率 | 専門的・ 技術的職業 （ ）内は比率 |
| 34歳以下 | 1.63（1.00） | 2.07（1.00） |
| 35〜44歳 | 1.30（0.80） | 1.84（0.89） |
参考：厚生労働省「関東労働市場圏有効求人・有効求職年齢別バランスシート（2023年3月）」
37歳で転職を成功させるためのポイント
37歳の転職実態はなかなか難しいと言えますが、どうすれば転職を成功させることができるのでしょうか。
ここでは、37歳からの転職を成功させるためのポイントを4つ解説します。
未経験の職種は勉強や非正規からアプローチする
37歳まで同じ会社にいた場合は、実務を習得して管理職に移行する時期であり、新たなチャレンジとして異なる職種への転職を考えることもあるでしょう。
資格取得やWeb講座・スクールでの学びを経て転職に臨むことや、正社員登用制度のあるパートタイムに就いて仕事をしながら学ぶというアプローチもあります。
転職者が多く定着する割合も高い「生活関連サービス業」等は、受け入れられやすい転職先と考えられます。
| 順位 | 業種 | 入職率 |
| 1 | 生活関連サービス・娯楽 | 28.6％ |
| 2 | 宿泊・飲食 | 23.8％ |
| 3 | その他サービス | 18.5％ |
| 順位 | 業種 | 入職超過率 |
| 1 | 生活関連サービス・娯楽 | 6.3％ |
| 2 | 教育・学習支援 | 2.5％ |
| 3 | 情報通信 | 2.4％ |
参考：厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要 – 産業別の入職と離職」
転職理由をはっきりさせる
37歳で転職を成功させるためには、転職理由をはっきりさせる必要があります。
転職理由を明確にすることで、転職の軸を定められるためです。軸をもとに転職活動することで、自分に合った転職先を見つけやすくなるでしょう。
環境や社風、キャリアアップなど、何のために転職するのかをはっきりさせて、転職活動をスムーズに進めていくことが大切です。
自分の経歴・スキルを棚卸してまとめる
37歳で転職を成功させるには、自分の経歴やスキルの棚卸が必要です。
経歴やスキルを洗い出すことで、自分の強みを明確にできるためです。先述した転職の軸に、自分の強みを加えれば、自分に合った転職先はさらに見つけやすくなります。
また、自分の強みを言語化できるため、面接官にわかりやすく伝えられるようになる他、経歴を振り返ることでこれまで気が付なかった強みが見つかる可能性もあります。転職活動する前の自己分析として、経歴やスキルをまとめておきましょう。
転職支援サービスを利用する
37歳が転職活動を進めていくにあたって2つの方法があります。
- 自力で求人選定から選考対策まで行う
- 転職エージェントなど転職支援サービスを活用する
私の経験上、転職支援サービスを活用した方が納得した転職を実現させやすいです。
転職支援サービスをおすすめする理由は以下の4点です。
- 自己分析や企業研究など転職活動の事前準備をサポートしてくれる
- 非公開求人含め求職者の希望に沿った求人提案をしてくれる
- 企業の人事から採用ポイントを押さえた上で選考対策をしてくれる
- スケジュール調整や年収交渉などを代行してくれる
転職支援サービスは企業から採用仲介の手数料をもらうビジネスモデルです。
そのため、転職希望者は基本的に全てのサービスを無料で受けることができるので、転職を考えている人は利用して損はないでしょう。
37歳で転職するメリット
30代後半はそれ以下の年齢と比べると転職のハードルが高いと言えます。しかし、20代や30代前半ではなく、37歳だからこそ転職において得られるメリットもあります。
以下で37歳が転職するメリットについてそれぞれ解説します。
年収アップの可能性がある
企業は35歳以上の転職者に対して即戦力や若い世代のマネジメントをしてもらうことを想定しています。
そのため、過去の経験や高いスキルが評価されれば、現職以上の年収での採用を見込める可能性もあります。
また、転職では社会人としての経験や実績が重視されるため、学生時代には高嶺の花だった企業に入社するチャンスでもあります。
大学時代の就職活動で憧れていた企業から内定を得られなかった人も、中途採用では社会人としてのスキルや経験が評価されて内定を得られることもあります。
転職による年収アップを目指したい人は自分の経験やスキルを活かせる企業の他、大手企業や売上が右肩上がりの企業を受けることをおすすめします。
キャリアアップのチャンスがある
新たに始める新規事業や新規プロジェクトのマネジメント職を外部から迎え入れるために、中途採用の求人を出している企業もあります。
こうした求人を出している企業は社内に新規ビジネスに関する知識のある人材がいない状態であるため、外部から招き入れようと考えているケースがよくあります。
例えば、大企業で特定の業務に長年にわたって携わってきた人であれば、転職先において新規事業のプロジェクトリーダーなど、企業の今後を左右するようなプロジェクトにおける重要なポジションを任せてもらえるようなことも珍しくありません。
現在の職場では昇進のチャンスがない人や昇進を見込みにくい人は、自分のスキルを評価してくれる企業を見つけることでキャリアアップを実現できることもあるでしょう。
40代や50代よりも有利な年齢
本来は求人募集において年齢制限は原則NGですが、実際には「35歳以下」「39歳まで」といった年齢制限を設けている企業も少なくありません。
30代後半になると年齢制限に引っかかりやすく、年齢を理由に応募することさえもできない企業も出てきてしまいます。そうなると、スキルや経験を活かして昇給・昇進の機会を得るチャンスも少なくなります。
また、アプローチできる企業の数が少なければ、内定を得られる可能性もそれだけ下がってしまいます。企業の求人における年齢制限は35歳と39歳が一つの区切りにされていることが多いため、38歳であれば40代や50代よりも年齢制限に引っかかりにくいです。
37歳の転職における注意点
ここまで37歳の転職におけるメリットや成功させるためのポイントを解説してきましたが、注意点を確認せず転職活動を行ったばかりに転職活動中や転職後に後悔することもあります。
以下で37歳から転職する際の注意点を見ていきましょう。
スキルや経験不足だと不利になる
35歳くらいまでであれば、未経験であっても従業員を育てていこうという雰囲気があります。
そのため、企業は20代や30代であれば完全未経験でも将来的な活躍を期待して、業務に必要となる知識や技術をイチから教えてもらえます。
一方、企業は35歳以上の求職者に対して即戦力を求めている傾向にあります。そのため、書類や面接の段階で即戦力として働けることをアピールできなければ、年下の応募者よりも不利になりやすいといえるでしょう。
家族からの理解が必要になる
30代後半になると既婚者や子どもがいる人の割合が高くなります。
独身（単身者）であれば自分の思うままに行動できる他、自分の生活を維持できるだけの給与を得られればよいですが、男性女性関わらず既婚者はそういうわけにもいきません。
パートナーに転職活動の期間は収入が途絶えることや、転職に失敗したときに生じる可能性などを理解してもらう必要があります。また、転職先によっては家族での引っ越しや単身赴任も現実となりえます。
年収が下がる可能性がある
転職したからといって確実に年収がアップする保証はないばかりか、むしろ下がる可能性があることも留意しておかなければなりません。
厚生労働省「平成27年（2015年）転職者実態調査の概況」では35～39歳の転職による給与の増減についての調査結果が明らかにされています。
- 増加した 43％
- 変化なし 22％
- 減少した 34％
- 不明 1％
出所：厚生労働省「平成27年（2015年）転職者実態調査の概況」
この調査では、35～39歳の転職者の中で給与が「増加した」と回答した人は43％と最多となりました。次いで「変わらない」が22％となっています。ただし、「減少した」と回答した人も30％以上いるため、転職によって給与がアップすると安易に考えるのは禁物です。
37歳であっても異業種、もしくは完全未経験の業界に転職した場合は新人からのスタートとなるため年収は一般的に下がります。一方で、スキルやこれまでの経験が評価されての転職となれば、年収を大幅にアップできる見込みも高いでしょう。
年収を下げたくないという37歳の方は、今の自分の市場価値がどれくらいかを「ビズリーチ」のスカウトによって判断するのもおすすめです。
37歳男性が転職で気をつけるべきこと
転職は慎重に行うべきですが、年代や性別ごとに注意点が存在します。
以下では、37歳の男性が転職で気をつけるべきことを解説します。
転職先に対する希望条件を高くしすぎない
37歳の男性の転職では、転職先に対して高すぎる希望条件を設定してはいけません。
転職先の選択肢が少なくなってしまうためです。転職先に対して理想の条件を求めることは自由ですが、すべての条件をマッチした企業がどれくらいあるのか把握しておかなければなりません。
求める条件が高すぎると、応募できる企業も少なくなり、転職が実現する可能性が低くなってしまいます。希望する条件のうち、自分が譲れない条件を明確にして、応募できる企業の選択肢を広げることが大切です。
転職活動前に家族の了承を得る
家庭を持つ37歳の男性が転職する場合は、転職活動前に必ず家族の了承を得ましょう。
家族の了承なしに転職活動すると、夫婦や子どもとの信頼関係に影響するためです。収入が減少したり、住居が変わったりするケースがある他、退職してから転職するまでに様々な手続きが発生することがあります。
家庭を持つ男性が転職する場合、本人だけではなく家族にも影響を及ぼすことになります。もし、転職について事前に話さなかった場合、家族は信頼されていないと感じるかもしれません。
転職は家族の協力なしには成し得ませんので、まずは妻や子どもに話をしてから転職活動を始めましょう。
37歳女性が転職で気をつけるべきこと
男性だけではなく女性ならではの注意点も存在します。
以下では、37歳の女性が転職で気をつけるべきことを解説します。
子どもがいると転職しにくくなる恐れがある
子どもがいる場合、転職しにくくなるケースがある点に注意しましょう。子育て中には送迎による退勤や残業に対応できなくなる場合があり、企業側が採用を懸念する可能性があるためです。
ただし、企業によって対応が異なるため、家庭と仕事の両立が可能かどうか、実際にそのように働く女性社員がいるか、確認しましょう。
出産休暇・育児休暇を取得できるかどうか確認する
これからの人生で出産・育児の予定がある場合は、出産・育児休暇を取得できるか確認してください。企業によっては、出産・育児休暇を採用していないためです。
転職する企業のせいでライフプランが頓挫してしまわないよう、女性が働きやすい職場や福利厚生が整った職場を選ぶよう心がけましょう。
まとめ
37歳での転職は難しいと考えられていますが、転職理由が明確で、スキル・実績が豊富であれば転職に成功する可能性は十分にあります。
一方で、転職回数が多い場合や、正社員としてのブランクが長い場合は、転職が難しくなる恐れがあります。
37歳で転職を考えているなら、自分のスキルや経歴を洗い出し、即戦力として活躍できる企業をメインに転職活動を展開していくといいでしょう。
転職は一つの大きな決断ですが、適切な知識と準備を持つことで、その道は必ず開けます。この記事があなたの転職活動を成功に導く一助となることを願っています。
