就職活動・転職活動の際に、直接応募や求人サイト経由、転職エージェント経由など、さまざまな応募方法があり、どれがが一番いいのか疑問に思う方も多いはず。
そこで今回は転職サイトや転職エージェントを通さない直接応募のメリット・デメリットや、直接応募をする際の注意点をご紹介します。
目次
直接応募とは
直接応募とは、企業の採用サイトまたは問い合わせフォーム経由で自ら応募することを意味します。転職エージェント経由での応募を間接応募とは呼ばないものの、間接的な応募になるため、対比の意味として直接応募という言葉が使われています。
インターネット上では「中途採用は直接応募したほうが良い」「転職エージェント経由は不利」といった様々な噂があります。
これらには一定の根拠があるものの、間違っている情報も含まれています。むしろ転職エージェント経由のほうが有利なケースもあります。
直接応募は本当に受かりやすいのか
結論としては「状況による」と言えるでしょう。転職エージェントより直接応募のほうが有利説は嘘です。
本当に行きたい企業があるなら（且つ内定をもらえる自信があるなら）、転職エージェントなんて紛らわしいフローを踏まず直接応募したほうがいいと思います。
一方で、「自分の職務経歴書にアドバイスしてほしい」「面倒な日程調整は任せたい」「面接の傾向を知りたい」「異業種含めて色々と検討したい」といった考えなら転職エージェントを利用したほうが良い転職活動ができます。
以下のパターンでそれぞれ直接応募が受かりやすいと言えるのかどうか解説していきます。
入社意欲が高いと好印象を持たれる
結論から言うと相手次第です。
不人気企業の場合は「嬉しい」と思ってもらいやすいですが、好印象を持たれるものの選考結果まで影響されることはありません。当たり前ですが、中途採用ではスキル実績が評価されます。直接応募のほうが有利と言えるほどの効果はありません。
逆に人気企業の場合は、応募者管理の観点から直接応募を止めてほしいと考えている企業もあります。
ましてや、人気企業の場合は転職エージェントに非公開求人として依頼している場合も多いです。
書類選考が通りやすい・受かりやすい
結論から言うと本人次第です。
落ちる人は落ちますし、受かる人は転職エージェント経由だろうと書類通過します。中途採用ではスキル実績が評価されるからです。
考え方によっては転職エージェントのほうが書類選考は通過しやすいです。なぜなら本人のスキル経験を考慮して「書類選考が通過しやすい企業」を紹介してくれるからです。転職エージェントもビジネスでやっているため、求職者に内定をとってもらわないと売上になりません。
ですから「内定の見込みがありそうな企業」を紹介してもらえるため、結果的に転職エージェント経由のほうが書類選考通過率が高いとも考えられます。
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企業側の採用コストが節約できる
結論から言うと本当です。
ただ採用コストが安いからと言って合格ラインを下げる企業はありません。採用コストがかかってもスキルが高い人を採用するのが一般的な考え方です。
採用コストが節約できるという理由だけで合格ラインを下げるような会社はよほどの人手不足か、または「誰でもいい仕事」なのか、ブラック企業を疑ったほうがいいでしょう。
何度もチャレンジできる
結論から言うと嘘です。
直接応募でなくても再挑戦できますが、一定の期間が必要になります。目安としては最低1年間の期間を空けたほうがいいでしょう。
転職エージェント経由で一度不合格になったけれども、どうしても諦めきれずに直接応募で再チャレンジする方がいますが、全く意味がありません。転職エージェント経由で一度不合格になった場合でも1年以上の空白期間を空けるようにしましょう。
まずどうして不合格になったのかを分析してみるのが大切です。
例えば資格が必要であれば、資格をとれば再挑戦できます。経験値が足りていないのであれば、別の会社で働く必要があります。
なぜ不採用になったのか、相手の採用基準がわかれば、2回目は合格できる可能性が高まります。ただ空白期間を置いただけでは意味がありません。努力して自身のキャリアを積むようにしましょう。
直接応募でしか募集していない企業がある
結論から言うと本当です。
ただし採用熱意は高くありませんし、中小・零細企業のみです。彼らは「応募きたらラッキー」くらいの気持ちで募集しています。
中には募集終了しているけど非公開にしていない企業もあります。本当に切羽詰まっていたら転職サイトや転職エージェントに依頼します。
大手企業では自社サイトでしか募集していないケースは99％存在していません。なぜなら多くのエントリーを集めたいことと、採用予算も豊富にあるため「自社のことが好きなのは嬉しいが、より多くの母集団から優秀な人材を募集したい」と考えるためです。
例外として超大手企業は事情が違ってきます。グーグルやアップル級になると勝手に応募者が世界中からエントリーしてくれるため、直接応募でしかエントリー方法がない企業もあります。
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採用率が低い
結論から言うと嘘です。
直接応募だろうが、転職エージェント経由だろうが採用率に変化ありません。
あえて言えば直接応募には「実は募集終了していた」場合も起こりうるため、結果的に採用率は低くなってしまう可能性があります。
求人内容が不明確
結論から言うと嘘です。
確かに採用ホームページが情報不足の企業も多いですが、転職サイトや転職エージェントの場合でも求人内容が不明確なケースも多いです。
ただし、転職エージェント経由で応募していると、転職エージェントが代わりに採用担当者に聞いてくれるメリットがあります。
スケジュール調整が大変
結論から言うと本当です。
直接応募の場合は自ら企業の採用担当者と連絡をとりあい、職務経歴書の送付や面接日程調整をおこなう必要があります。
とはいえ、転職エージェントを利用しても結局はエージェントが採用担当者とやり取りしてくれるだけなので、結局は自分のスケジュール管理をしなければいけません。
直接応募したほうが良い企業・業種・職種
転職エージェントでは取り扱いが少ない業種・職種に関しては直接応募をおすすめします。
以下で転職エージェントでは取り扱っていない業種や職種を紹介します。
ブルーカラー系
ブルーカラーと呼ばれる肉体労働系の職種を取り扱っている転職エージェントは少ないため、直接応募をおすすめします。
代表的な例として漁業・農業・林業が該当します。これらは年収も低い傾向にあるため不人気職種ですが、どうしても行きたい会社があるなら直接応募という方法が良いでしょう（というか、その方法しかありません）。
その他にも工場作業員、建設現場作業員、土木作業員、タクシードライバーといった職種はそもそも転職エージェントでは取り扱いが極端に少ないので、直接応募するしかないと言えるでしょう。
一般事務・契約社員
一般事務は転職サイトや転職エージェントに掲載されている可能性はかなり低いです。仮に掲載されていても超人気職種になるため、採用倍率が非常に高いです。年収も低いケースになるため、紹介手数料で稼ぐ転職エージェントからは敬遠されるからです。
一般事務の場合、バイトル、タウンワーク、マイナビバイト等のアルバイト求人サイトで探すか、リクナビ派遣や派遣会社に登録して探したほうが見つかりやすいでしょう。
地方の中小・零細企業
地方（田舎）の求人は転職サイトや転職エージェントが取り扱っている求人は少ないです。
政令指定都市や県庁所在地は大手企業の支店や営業所の求人がありますが、それ以外の地域はほぼ皆無です。
地方に関してはホームページがない会社も多いので直接応募は難しいですが、ハローワーク等で求人探しすることをおすすめします。
直接応募で受かりやすいメール文面
直接応募をする際には企業の採用ホームページなどから問い合わせることが多いと思いますが、その際に受かりやすい例をNGとOKそれぞれ紹介します。
NG例：
はじめまして。鈴木太郎と申します。採用ページを見て応募させて頂きました。よろしくお願い致します。
OK例：
鈴木太郎と申します。貴社の採用ページを見させていただき、一般事務職に応募させて頂きたくご連絡致しました。私はピヨピヨ大学卒業後、ピヨピヨ企業にて約３年間、経理事務として働いており、現在は転職活動中の立場になります。もしよろしければ選考していただければ幸いです。よろしくお願い致します。
上記は例文テンプレートです。正解はありませんので、自分用にアレンジしてご活用ください。
ポイントは初回のメールから自己紹介を含めることです。
問い合わせフォームでは履歴書や職務経歴書を添付することが難しいので、事前に実績を公開したポートフォリオを作成し、文章にURLを入れる工夫も有効です。
直接応募の裏技の注意点
転職エージェントで紹介してもらった求人を直接応募していいのか疑問に思ったことはありませんでしょうか。
ある意味賢い方法だと言えますが、この行為はルール違反だと言えます。法律違反にはなりませんが、転職エージェントのビジネスモデルを否定するため、バレるとブラックリスト入りしてしまいます。
また、非公開求人（ホームページに載っていない求人）の場合、企業側からも「どこで知ったの？」と疑われてしまいます。
常識的な企業であれば本件のような応募者を対応すると、転職エージェントへの裏切りに加担してしまうため、選考してもらえないか、転職エージェント経由の再応募を促すでしょう。
バレてしまって「問題ない」とする企業がいるとすれば、その企業は倫理観（モラル）が低いと言えます。
関連記事：転職エージェントの闇・裏事情を暴露！転職サポートが無料の理由を解説
まとめ
直接応募だからといって選考が有利・不利になるわけではありません。どっちがいいのかは状況によりますが、直接応募はあくまでも手段ということを理解し、自分に合った方法を選択してほしいと思います。
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