36歳からの転職は遅い？スキルなしでは厳しい？実態はどうなのか徹底解説！

「36歳で転職したいが無理だろうか？」と心配している方も多いでしょう。転職の35歳限界説も気になりますが、それもいまや、昔話になりつつあります。

人手不足を背景に、企業は能力のある人材を年齢問わず採用するようになり、36歳でも転職やキャリアアップが可能な状況です。しかし、未経験職種への転職は楽観視できません。

この記事では36歳からの転職を成功させるコツついて解説します。

36歳でも転職は可能

人材不足の昨今、企業では年齢の高い人材を活用する方向です。

労働力の約半分が40歳以上の中高年という状況であり、36歳は若手という見方もできます。

また、厚生労働省の雇用動向調査では、就職する人の割合が35歳を過ぎても極端に落ち込むわけではないことが確認できます。

※男：一般・パート含む
※女：パートの割合が多いため一般のデータを記載
参考：厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要 – 転職入職者の状況」

36歳は実質35歳と変わらない

転職市場では「35歳限界説」という言葉がありますが、36歳は実質35歳と変わりません。

35歳の人が36歳になって能力が急に衰えることは考えにくいことです。学生時代に同学年でも最高1年、生まれた時期が異なるため、1歳は誤差と考えることも可能です。

ただ、単なる慣例で35歳までと決めている企業もあります。逆に、35歳にこだわる企業に入社しても良いことはない、という見方もできます。

年齢に寛容で、中高年を活用する意気込みのある企業を選ぶことが望ましいでしょう。

キャリアアップの可能性がある

36歳ともなれば、一定の職務経験を持っていて管理職の経験がある人もいます。

管理職としての経験を活かす場合、ハイレイヤー（幹部候補）としての採用が期待できるでしょう。

36歳のキャリアには相応の価値があります。

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36歳の転職難易度

36歳でも転職自体は可能ですが、スキルや経験の有無や男女によっても難易度は異なります。

以下で未経験職種への転職や女性の転職難易度をそれぞれ解説していきます。

未経験の職種への転職は難しい

関東の有効求人倍率は、36歳が含まれる年齢でも平均して1.0以上です。

専門的・技術的職業の倍率は高く、転職しやすいと考えられます。また、これ以外の倍率が高い業界も同様です。

一方で転職者の人気が高い業界は倍率が低く、とくに未経験の職種に就くことは難しいといえるでしょう。

参考：厚生労働省「関東労働市場圏有効求人・有効求職年齢別バランスシート（2023年3月）」

女性は家事・育児との両立が難しい

36歳女性の場合、既婚者では家事や育児に忙しい人も多いでしょう。時間的な制約も多く、企業の要請に応えにくい状況があります。

企業において、仕事と家事・育児の両立が難しいと判断された場合には、正社員としては採用されないケースもあります。

36歳スキルなしでも転職を成功させるポイント

36歳スキルなしからの転職は基本的に難しい状況です。

しかし、企業にとって必要と感じられれば十分可能であるという見方もできます。企業と自分自身を客観的に捉えてマッチングさせることが重要で、目的を明確にして自分軸で判断し、企業を選びましょう。

未経験の職種は勉強や非正規からアプローチする

36歳まで同じ会社にいた場合は、実務を習得して管理職に移行する時期であり、新たなチャレンジとして異なる職種への転職を考えることもあるでしょう。

資格取得やWeb講座・スクールでの学びを経て転職に臨むことや、正社員登用制度のあるパートタイムに就いて仕事をしながら学ぶというアプローチもあります。

転職者が多く定着する割合も高い「生活関連サービス業」等は、受け入れられやすい転職先と考えられます。

産業別入職率（全年齢・2021年）

産業別入職超過率（全年齢・2021年）

参考：厚生労働省「令和３年雇用動向調査結果の概要 – 産業別の入職と離職」

汎用的なスキルをアピールする

36歳は職種周辺のあらゆる業務知識があるため、職種未経験であったとしても、周辺知識が転職先にとって魅力的な場合があるでしょう。

汎用的なスキルを特定するためには、自己分析をすることがおすすめです。

これまでの業務で培ってきた経験を棚卸しして抽象化することで、自分が有している汎用的なスキルが見つかることがあります。

ただし、自分1人ではなかなか気づきにくかったりすることがあるので、そういった方はキャリアコーチングなどのサービスを利用することも一つの手です。

企業研究が志望理由につながる

転職においても企業研究は有効です。

36歳は、その後のライフプランが考えられる年齢であるため、新たな企業で自身の仕事と生活の将来像を描けるチャンスがあります。

女性はライフイベントとの両立をはかる

36歳で結婚や出産を予定している場合は、そのことをマイナスに捉える企業があるため、結婚や出産後も仕事が続けられることを明確にしておく必要があります。

そのためには、保育園・幼稚園の確保など、安心材料を整えておきましょう。また、夫婦での家事の分担を転職前から実施して、身軽な状況を作れば前向きになれます。

育児制度等が充実している企業は女性の採用に前向きだと判断できるため、企業の姿勢にも着目しましょう。

転職支援サービスを利用する

36歳が転職活動を進めていくにあたって2つの方法があります。

1. 自力で求人選定から選考対策まで行う
2. 転職エージェントなど転職支援サービスを活用する

私の経験上、転職支援サービスを活用した方が納得した転職を実現させやすいです。
転職支援サービスをおすすめする理由は以下の4点です。

転職支援サービスは企業から採用仲介の手数料をもらうビジネスモデルです。
そのため、転職希望者は基本的に全てのサービスを無料で受けることができるので、転職を考えている人は利用して損はないでしょう。

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36歳スキルなしでの転職で気をつけること

36歳が持つスキルの幅は広く、そのことが36歳の価値だと捉えられる反面、スキルが活かせない未経験からの転職は厳しいものがあります。

また女性の既婚者では家事や子育てとの関係で、企業側が消極的になる可能性もあります。

企業から敬遠される要素をできるだけなくして、マイナスポイントを減らす努力が必要です。

収入減やスキルを活かせない可能性がある

36歳の転職では、実務のスキルが他企業でそのまま通用することは考えにくいことです。

転職先の同年代の従業員と同等か、それ以下の収入になる可能性もあります。自社より給与水準の高い企業や業界を選ぶことや、管理職としての転職を希望する必要があるでしょう。

参考：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」

ネガティブな理由での転職は厳禁

36歳は管理職やリーダーを経験した人も多い年齢で、組織に依存せず自身で物事を判断する自己管理能力も備わっているでしょう。

現在の会社や仕事に問題があるから転職するという組織に依存した理由は、自己管理能力を疑われて敬遠される可能性があります。また、志望理由が定まっていないことや、転職の目的があいまいだと熱意を感じてもらえません。

先に退職しない

前述のように36歳の転職は新たな仕事にチャレンジでき、自身も可能性を感じられる年齢であるため、新しいことに集中しようと現職をあっさりと辞めてしまいがちです。

しかし、転職先を決めないまま先に退職すると、先行きが不安になって焦りも生じます。そのことで転職活動に余裕がなくなり、拙速に誤った判断をしてしまう危険性があるため、在職中に転職先を決めるようにしましょう。

独断に陥らない

36歳は仕事で成果を出した経験や、リーダーとして孤独な判断を行った経験などから、自分の考えに自信を持っている傾向があるでしょう。

しかし、転職によって利害のある家族には、必ず相談をしましょう。とくに男性は独断しやすく、家族が頼り切っているケースがあります。転職のことは家族や友人など周囲の人に相談して、納得してもらえる理由があるか冷静に判断しましょう。

希望条件にゆとりを持たせる

36歳からの転職はスキルを活かすことが重要であるものの、職種の内容にこだわると柔軟性を失います。企業は特定の職能だけが欲しいわけではなく、企業で活躍してくれる人材を歓迎します。

どのような形であっても、企業が示す条件に柔軟に対応できる能力が必要です。キャリアアップ以外で収入増を期待することは難しく、未経験の場合は謙虚に捉えて、収入減でも許容するゆとりを持ちましょう。

まとめ

36歳での転職は難しいといわれるものの、自分のスキルに自信がありキャリアアップを目指せば、希望する転職は可能です。未経験職種への転職は、自身が持つ職務経験・スキルを評価してもらえる業種・職種にアプローチすれば受け入れられやすいでしょう。

職種のスキルを習得する熱意も必要です。転職エージェントは多くの転職事例を見ており、客観的な目があります。企業選びについて相談するなど、エージェントを活用すれば視野も広がり、成果を得やすくなるでしょう。

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