「Indeedと求人ボックスは何が違うの?」「スタンバイは今でも使われている?」「企業の採用担当者はどの求人検索エンジンを活用すべき?」
求人検索エンジンは、求人広告媒体とは異なり、自社採用サイトや求人ページを活用して求職者を集められる手法として定着しました。特にIndeed・求人ボックス・スタンバイは国内でも高い知名度を誇り、多くの企業が採用活動で利用しています。
一方で、それぞれ掲載方法や集客力、料金体系、向いている企業は異なります。知らずに運用すると、応募が集まらない原因になることも少なくありません。
本記事では、Indeed・求人ボックス・スタンバイをはじめとした国内外の主要な求人検索エンジンを比較し、それぞれの特徴や違い、採用担当者が押さえておきたい活用ポイントをわかりやすく解説します。
求人検索エンジンとは
求人検索エンジンとは、インターネット上に公開されている求人情報を自動で収集し、求職者が一括検索できるサービスです。
代表的なサービスとしてIndeed(インディード)、求人ボックス、スタンバイなどが挙げられます。
一般的な求人サイトが企業や求人広告代理店から掲載依頼を受けて求人情報を掲載するのに対し、求人検索エンジンはクローラーと呼ばれるプログラムが企業の採用ホームページや求人サイトを巡回し、求人情報を収集・掲載する仕組みを採用しています。
仕組み自体はGoogleやYahoo!などの検索エンジンと似ており、求職者が「営業 正社員 東京」「事務 パート 横浜」などのキーワードを入力すると、データベースに登録された求人情報の中から条件に合う求人が表示されます。
近年は求人広告だけに依存せず、自社採用サイトから応募を集めたい企業が増えており、求人検索エンジンは採用活動に欠かせない集客チャネルの一つとなっています。
求人サイトとの違い
求人サイトは掲載企業を募集して求人情報を掲載する「メディア型」のサービスです。一方、求人検索エンジンはインターネット上の求人情報を集約する「検索型」のサービスです。
そのため、Indeedや求人ボックスでは企業の採用ホームページに掲載した求人情報が検索結果に表示される場合があります。
Indeed(インディード)
URL:http://jp.indeed.com/
運営:Indeed Inc.
Indeedは世界No.1の求人検索サイトです。日本でも圧倒的なアクセス数があります。月間1億8000万人超のビジターがサイトを訪れます。世界50か国以上、28言語でのサービス提供をしており、全世界GDPの約94%をカバーしています。
Indeedは『求人検索エンジン』という日本では新しい仕事探しのプラットフォームとして、2012年9月、リクルートが米国Indeed Inc.の株式を100%取得(買収)して以来、日本の求人市場でも認知度が一気に高まりました。
日本のサイト(jpのみ)全体で月間1,000万セッション以上、SEO経由だけで500万セッション以上稼いでいると推測されます。
関連記事:インディード(indeed)の求人は怪しい?危ない求人の見分け方を解説
キャリアジェット
URL:http://www.careerjet.jp/
運営:Careerjet Limited(イギリス)
キャリアジェットはイギリスのCareerjet Limitedが運営する求人検索エンジンです。求人サイト、人材派遣サイト、企業採用サイト等の求人案件を収集、独自のデータベースに集約し提供しています。
SEOはindeedほどではないものの、求人検索エンジンとしては老舗で、なかなかの状態で地力があります。2008年前後はindeedとの2強と目されていましたが、indeedのSEOが大成功する中で、置いて行かれた印象が強いです。
仕組みはindeedと同じで、広告で表示量を調整できるのもindeedと同じです。キャリアジェット求人検索サイトのネットワークは、世界90カ国、28の言語に翻訳されたインタフェースを搭載しています。
スタンバイ

URL:https://jp.stanby.com/
運営:株式会社ビズリーチ
2015年5月に転職サイト『ビズリーチ』で有名な株式会社ビズリーチが、純国産の求人検索エンジンとして『スタンバイ』をリリース。検索結果には、ビズリーチが展開している求人サイトの登録求人も、表示されるようになっています。NPO法人やボランティア組織も掲載することが可能です。
ヤフーの求人枠をアライアンスで抑えるなど、被リンクや集客経路も頑張っています。企業向けの採用ホームページのようなものを無料で立ち上げられるようにするなど、企業のアカウントを抑える施策もとっていたりして、積極的に投資をしています。
求人ボックス
URL:https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/
運営:株式会社カカクコム
株式会社カカクコムがひそかに始めている求人検索エンジンが『求人ボックス』です。リリースしたばかりのため現段階ではそれほどアクセス数はなく、現在ひっそりと育てている感じの状態です。
カカクコムは、食べログををはじめとして、グルメ・旅行・映画など様々なジャンルのポータルメディアを上手に育ててきたノウハウを持っています。これまでの流れから推測すると、まずはメディアを育てるところに集中する可能性が高く、まだしばらくは本格的なビジネスにはしない可能性が高そうですね。
Simplyhired
URL:http://www.simplyhired.jp/
アメリカの企業が2005年から運営しているようですが、企業情報が確認できませんでした。日本語での検索には対応しているようですが、日本での問い合わせ窓口はありません。
Indeed と比較すると規模こそ小さいようですが、職種別のリンクがトップページにあり、検索結果での条件指定やリンクなども他のサイトと遜色ありません。
※2016年09月01日追記:株式会社リクルートホールディングスが2016年07月01日に資産取得したことを公開しました。
Trovit (トロビット)
URL:http://www.trovit.jp/
運営企業:Trovit Search S.L.
不動産・住宅情報サイト「ホームズ」運営の株式会社ネクストが2014年10月に買収を発表したのが、スペインに本社を置く世界最大級のアグリゲーションサイト『Trovit (トロビット)』です。
世界46か国で求人以外にも不動産・住宅、中古車情報など幅広いインターネット検索サイトを提供しています。
2015年春にはTrovit Japanを立ち上げましたが、こちらは日本でのSEO対策には苦戦しています。しかしヨーロッパを中心に世界的には成功しているサイトです。
jooble
http://jp.jooble.org/
Joobleはヨーロッパ・インド・ロシアを中心に、全世界61カ国で展開、28言語の検索に対応しており、日本では2011年から展開している求人検索サイトです。
本社所在地はウクライナのキエフ。世界中のアクセス合計で月間訪問数3,000万、月間5,000万のメルマガ配信数、月間55万人がjooble を通じて仕事を見つけているとのことです。ヨーロッパでは有名らしいですが、日本での知名度はほとんどありません。
日本でも500以上の日本企業と提携しているそうですが、株式会社インディバル運営の転職サイト「キュリア転職」や「求人アスコム」など地方サイトをクロールしているのが確認できました。ジョブアラートメールという新着求人情報を知らせるメルマガ配信機能のプッシュが凄く強いです。
jobda(サービス終了)
URL:https://jobda.jp/(サービス終了)
運営:ジョブダ株式会社
※2024年12月末にサービス終了しました。
jobda(ジョブダ)は2023年7月からジョブダ株式会社(グリー株式会社100%子会社)が運営している求人検索エンジンです。
求人企業に対しては「jobda」と「jobda マガジン」の2つを組み合わせたパッケージ「jobdaマイビジネス」を提供しています。
採用広報を目的とした記事コンテンツの制作、及び「jobda マガジン」への掲載が可能で、その記事を LP とした広告を SNS 広告でターゲティング配信できる点が特徴です。
求人検索エンジンその他
日本国内では他にも以下の求人検索エンジンがあります。
- 株式会社インターワークス運営の求人検索アプリ「Waccle(わっくる)」
- チャンスラボ株式会社運営「マイサーチ(http://www.my-search.jp)」
- SBヒューマンキャピタル株式会社運営「仁王(http://nioh.jp/index.html)」
※2016年2月「Waccle(わっくる)」は「しごとま」に統合され閉鎖。
※「しごとま(https://jp.shigoto-matome.com/)」がいつのまにか閉鎖
※2020年4月更新:マイサーチは閉鎖しました。
※仁王がいつのまにか閉鎖。2024年3月頃まではあった。
まとめ
求人検索エンジン市場は、長らくIndeedが圧倒的な存在感を持っていますが、近年は求人ボックスやスタンバイも機能改善や広告商品の強化を進めています。
また、求人検索エンジンは単独で活用するものではなく、自社採用サイトや採用ホームページと組み合わせることで効果を最大化できます。実際に応募数を増やしている企業の多くは、求人広告だけに依存せず、Indeedや求人ボックス経由で自社サイトへ集客する仕組みを構築しています。
「どの求人検索エンジンを利用すべきか」は企業規模や採用職種によって異なりますが、まずはIndeed・求人ボックス・スタンバイの3媒体を中心に検討するとよいでしょう。
今後も求人検索エンジン市場は拡大が予想されるため、採用コストを抑えながら応募数を増やしたい企業は、早めに運用ノウハウを蓄積しておくことをおすすめします。


























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