【2020年最新】インターンシップが新卒採用手法の中心になる理由

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新卒採用市場では「早期化」や「通年採用」というワードが様々な場面で取り上げられている昨今。従来の採用手法やこれまでの勝ちパターンが通用しなくなってきました。

そうした中で、採用活動の主翼を担うようになったインターンシップに注目している方々も増えてきています。今回はインターンシップからの採用のポイントと学生からウケがいいプログラムをまとめました。

ポイント①学年を問わず参加できるプログラム

日本国内でインターンシップと言うワードが定着する上で、新卒採用直結型の就業体験というイメージが強い学生や社会人も多いのではないでしょうか。

しかし、最近では就業体験機会という本来のインターンシップのあり方が見直され、学生の間でのインターンシップの捉えられ方も変化をしてきています。ポイントになるのが学年を問わずに参加できるプログラムになっているかどうかです。

通年採用が今後の定番になっていくような時代の変化にともない、学生の就労意識も以前に増して高くなってきています。マイナビやリクナビといったメガ媒体からの流入は、依然として過半数が就活生にあたる応募ですが、オウンドメディアや中長期特化型のインターンシップサイトでの募集では、約半数が現在のルール的にはまだ就活生には該当しない、大学1年生~2年生からの応募も珍しくありません。

大学1年生~2年生はまだまだ穴場

大学3年生時のインターンシップ生はすでにどの企業も獲得を争う激戦区です。しかし、それ以外の学生層はまだまだ穴場といえます。しかも、早い段階で獲得したい人材と出会うことで、一般的なタイミングよりも早くに関係性や信頼性の構築もでき、企業理解を深められるチャンスもたくさん提供できます。

その結果、後々の内定承諾の可能性も大きくなります。某企業では大学1~2年生から接触できているターゲットは、ほぼ100%の確率で就活でも志望してくれ、8~9割が無事に内定承諾に至ったデータもあります。

重要なのは中長期的なインターンシッププログラム

そこで重要なのが、単発的な接触機会にならないよう、中長期的なインターンシッププログラムを組むことです。理想的なのは少なくても半年以上の数カ月間、実際にスタッフと同じチームにジョインし、プロジェクトを遂行する一役を担えるような立場として、業務を行わせてあげることです。

面接では伸びしろ(可能性)を評価

しかし、インターンシップ期においてはまだまだ志望動機の形成も曖昧で、どのような基準で学生の採否をジャッジすればいいのか、悩んでいる採用担当者の方も多いかと思います。ある企業では学生自身の過去の経験からこれからの「伸びしろ(可能性)」を見出すことにしています。

これまでの人生で、どんなことを率先してやりがいを感じてきたのか、どんな立ち位置やポジションを務めてきたタイプなのか、得意不得意な分野は何なのだろうか…。すでに実績としてある事象から、これからの可能性を見出し、自社の仕事や社風、環境がマッチするのかを検討しています。

ポイント②リアルな経験を価値として得られる内容

同じチームでまるでスタッフの人たちと一緒に働く自社の一員になったかのような、リアルな経験を提供できることは、学生が「ここで働きたい!」と心底思える大きなきっかけになります。

多くの企業が取り組んでいる1dayタイプのディスカッション・セミナー形式の内容は、大手ナビサイト上で今後インターンシップとして認められなくなる可能性が高く、学生の志望度を高めるキラーコンテンツとしても効果が弱いようです。

ある内定者アンケートでは、企業理解や志望動機の形成に寄与するインターンシップは、スタッフと同じ就労環境で業務体験をおこなう複数日(少なくても3~4日以上)の内容との結果が出ました。その企業ではインターンシップに参加したことを機に内定承諾をしてくれた内定者の8割が、4days以上のインターンシップに参加していた学生だったとのことです。

このアンケート結果からも、インターンシップはただやることが大事ではなく、何をどのようにやるのかが重要になってきます。チームの一員としての経験価値が学生のインターンシップに対する満足度に直結し、企業理解や志望意欲に大きく影響するだけでなく、一緒に働く人や環境の魅力に気付け、安心感や信頼感をも受け取ることができるのです。

学生の時間・金銭負担は最小限に

その反面、注意が必要なこともあります。これまで述べてきたインターンシップの実施に関する内容は、あくまで学生への時間・金銭負担を最小限にしているうえで、学業との両立を可能にしている状態だということを前提にしています。

近年では、インターンシップを重要視したいものの、授業の出席日数が不足してしまう。しかし、就職(内定)への道が懸かっているため、企業側へ学業への配慮を求められないといった問題も、一部で報道されている実態もあります。

学生が思っていっても、なかなか言葉にできない状況が問題となっている以上、企業側は授業期間中の平日インターンは時間帯を考慮する、授業のない土日祝にカリキュラムを実施する、テスト期間中はインターンシップの実施を避ける、交通費や一部賃金を支給するなど、学生が継続的に学業と両立して就労できる環境を整えることは非常に大切なことです。

学生の受け入れ体制の整備も大事

しっかりとした学生の受け入れ体制の整備も必須です。ビジネススキルや社会性がまだまだ未熟な学生も多いはずですが、任せる内容によっては企業イメージや顧客との信頼関係にも大きく関わる可能性があるでしょう。

ある企業では、社外のパートナー様と関わるシーンにおいては事前に必ずロールプレイングとテストを実施しています。名刺の渡し方から商品の説明方法、質疑応答の想定問答まで、相手と関わる際に遭遇する可能性のある場面の、事前練習は欠かしません。

一見、非常に手間も工数もかかるように感じますが、(採用することが前提にあれば)入社後の教育指導が簡素化される、必要となるスキルを前もって習得できるため入社後即戦力になる等のメリットも多いです。

懸念されることばかりに目を向けず、どのようなメリットがあるのかも考えていただくと、インターンシップを実施することにはポジティブな要素がたくさんあります。

まとめ

今後インターンシップ以外にも様々な採用手法が展開されたり生み出されたりすることも考えられます。「そこまで工数が割けない」と悩んでいる採用担当者の方は、人事以外のマンパワーの活用もぜひ検討してみてください。

接客サービス業の会社はインターンシップの実施に関しては店舗のスタッフに対応を一任している企業もあります。人事がサポーターとして存在し、会社に必要な人材は全社で採用しようという考え方や価値観が根付いているためです。限られたリソースの中でも自社の魅力を最大限に活かして、ぜひ採用活動に活用してみてください。

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