人材紹介会社の価値・役割・特徴・メリット・デメリット

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テレビや電車広告、ネットでも様々な人材紹介会社(転職エージェント)を見かける機会が増えてきました。様々なサイトで人材紹介会社の比較ランキングやメリットを紹介されていると思いますが、意外に知られていない活用方法もあります。転職希望者とマッチングする企業を探してくれる頼もしい存在である人材紹介会社。その意味・価値・役割といった初心者向けから、デメリット・おススメ活用方法や注意点など全ての内容をまとめてみました。これを読めば人材紹介会社の全てが理解できます!

人材紹介会社とは

人材紹介会社とは、厚生労働大臣の許可を受けて職業を紹介する、民間の職業紹介業のことを指します。人材紹介会社には様々な種類・タイプ・役割があります。種類としてはオーソドックスな一般仲介・登録型から、取締役や執行役員など経営幹部をスカウトするエグゼクティブサーチ・ヘッドハンティング会社があります。

有料職業紹介事業所数は全国に約18400社(※1)あります。ただ許認可を得ながら営業活動をしていない企業も含まれます。独自調査した結果では、全国で約6000社が営業活動を継続しており、東京都では約1400社が営業していると予想されます。人材紹介会社と転職エージェント企業は同じ意味になり、どちらも職業紹介の免許が必要です。

大手エージェントと中小エージェントの違い

リクルートエージェントブランドのリクルートキャリア、パソナキャリア、エンエージェントブランドのエン・ジャパン、DODA(デューダ)ブランドのパーソルキャリア(旧:インテリジェンス)、JACリクルートメント、ワークポートといった国内資本の大手企業から、アメリカ本社のランスタッド株式会社、オランダ本社のマンパワーグループ株式会社、スイス本社のアデコ株式会社といった外資系人材紹介会社、さらに社員数名の小規模な人材紹介会社もあります。中小エージェントは営業・エンジニア・看護師など職種特化型や、IT/WEB業界や医療業界など業界特化型の会社が多いです。

業界用語として求人保有数も多く何でも取り扱っている大手企業は「百貨店型(デパート型)」、それに対して専門分野のみを取り扱っている中小エージェントを「専門店型(ブティック型)」と表現する人もいます。優良の中小エージェントは少数精鋭の凄腕コンサルタントが経営者や人事責任者と太いパイプ(人脈)を確保しているケースが多いです。

人材紹介会社の特徴や特色も様々です。一般仲介・登録型の中でも情報提供・情報仲介が中心の会社から、転職パートナーとして寄り添ってくれる会社もあります。大手企業は企業側の営業担当と、候補者側の個人担当(キャリアアドバイザー)が分かれています。逆に中小エージェントは両方を一人が担当するケースが多いです。会社によっては個人担当のスタッフをキャリアコンサルタントもしくはキャリアカウンセラーと呼びます。

人材紹介会社の仕事内容は取引先の求人企業から求人情報の提供をうけ、就職・転職希望者からは就職・転職の相談を受け、求人企業と求職者の双方のマッチングをおこなうことです。人材紹介会社は一般的に求人企業からの紹介手数料の売上で運営されており、候補者へのカウンセリングや職業紹介は無料で行います(個別の面接対策が一部有料となっている人材紹介会社もあります)。

人材紹介会社の歴史と市場規模

一昔前の人材紹介会社は中途採用が中心でしたが、最近では新卒採用でも人材紹介会社を利用する企業が増え、正社員だけでなく契約社員の募集も案件として取り扱っています。転職がステップアップになっている欧米(海外)と比べ、終身雇用の慣行が強く年功序列制度が続いていた日本では人材紹介というビジネスモデルが定着するのに時間がかかりました。

近年では終身雇用が崩壊し、業績不振から大規模な人員整理(リストラ)をする企業も増えてきています。東証1部上場企業に就職できても買収合併や赤字決算など経営状況次第で人員整理(リストラ)されることも増え、40代や50代で初めて転職する人もいます。いまや新卒入社から定年退職まで1社だけで働くのは都心では珍しいケースになっており、20代から将来像(キャリア)について考えなければいけない時代です。

他にも既卒採用や第二新卒といった言葉も生まれ、日本政府主導での働き方の多様性が推進されることで雇用の流動化に繋がっています。また長時間労働の是正・ブラック企業問題・女性の活躍推進など様々な要因から20代や30代での転職活動をする人が増え、そこから人材紹介会社の介在価値が高まり、利用する人が増えてきました。

人材サービス業界全体の市場規模が約9兆円(※2)と言われている中で人材紹介ビジネスの市場規模は約3500億円(※3)と言われています。転職でのキャリアアップという意識も浸透し始めてきており、今後さらに人材紹介業界の市場規模は大きくなると予想できます。政府も「働き方改革」と題して副業促進やテレワーク(在宅勤務)推進など労働市場の流動化・活性化に努力しています。

「自分で企業に直接応募する場合とどっちがいいの?違いは?」と疑問に思う方もいますが、人材紹介会社に様々な存在意義とメリットがあります。特徴的なメリットとデメリットを幾つかご紹介させていただきます。

メリット1:非公開求人

人材紹介会社だけが保有している非公開求人も多いです。採用サイトがない企業が依頼しているケースや、採用サイトの更新が面倒だと感じる担当者は人材紹介会社に依頼するだけの人もいます。表立って募集できない新規事業や経営ポジションの求人も人材紹介会社に案件が集まります。

大手企業であれば複数の人材紹介会社と契約しているため、大手人材紹介会社による非公開求人の差は少ないですが、中堅以下の企業であれば一部の人材紹介会社だけに依頼する場合があります。または職種や業種特化型の人材紹介会社とのみ契約している会社もあります。進みたい業界や職種が決まっているなら専門型人材紹介会社も視野に入れて転職活動をするのも有効な手段です。

メリット2:履歴書・職務経歴書・ES(エントリーシート)

日本ではいまだに「手書き文化」が残っています。就職活動の際に苦労した人も多いと思いますが、中途採用においても採用HPから応募すると「人事部宛に履歴書と職務経歴書を郵送してくれ」という会社がいまだにあります。人材紹介会社経由であればこうした労力を省くことができます。

人材紹介会社を利用すると選考前に人材紹介会社との面談が実施されます。その際に履歴書と職務経歴書の提出が求められます。候補者はWordで提出するか、所定の項目に回答・登録しておけば全ての会社の共通履歴書として利用でき、毎回書く必要がありません。履歴書の提出も自動システムか、人材紹介会社が求人企業に代行送付してくれるため、自分自身でメールを送る必要はありません。

求職者は面接対策や企業分析に集中することができますので、就業しながら転職活動をしている人にとっては最大のメリットです。また職種経歴書について「実績や経歴が不明瞭だから詳しく書いてください」「この内容だと採用担当者に伝わりづらい」といった添削のアドバイスをしてくれます。

メリット3:無料のサポートとフォロー

人材紹介会社はスキル・キャリア・年齢・適性などを総合的に考慮し、求職者に適切なアドバイスをしてくれます。業界特性や職種適性のアドバイスを積極的にもらえるので、未経験の業界や職種に挑戦(キャリアチェンジ)したい人は人材紹介会社を利用するメリットは大きいです。さらに面接後の印象確認や意思決定アドバイスなど転職活動中も継続的に支援してくれるので内定獲得の近道ができます。

キャリアアドバイザーが求職者に募集企業のレジュメ(求人票)を一気に渡す情報提供・情報仲介が中心の企業もありますが、転職を成功させるためのパートナーとして二人三脚で一緒に考えてくれる人材紹介会社もいます。面接前に「この会社の特徴は〇〇です」「営業部長が面接官です」と外部からは見えない企業の内部情報を提供・説明してくれるエージェントもいます。求人企業の社風、年齢構成、中途入社の割合、予想年収など気になる情報があれば積極的に質問をしましょう。

転職活動中は面接に落ちた後は一人だと「転職できなかったらどうしよう…」と落ち込んだり、不安になったりします。そういった悩んだときに相談に乗ってくれ後押してくれる頼もしい存在が転職エージェント会社です。ときには「そんな甘い考えでは内定は獲得できない!」と厳しい言葉もあるかもしれませんが、そういった指摘も大切なアドバイスだと思います。

面談を断られることもある

なお志望したい業界や企業が漠然としており「自分はどの仕事に適性があるのだろうか」と自己分析の段階でも相談は可能ですが、就職・転職活動を前提としていない相談の場合は後回しにされることもあります。人材紹介会社としては就職・転職活動中の方を優先的に支援しますので、対面式の面談を希望しても電話面談もしくはメールサポートになってしまうかもしれません。

また30代でアルバイト経験しかない人、20代で5回以上転職している人、短い期間で転職を繰り返している人(ジョブホッパー)は、年齢とキャリアのバランスが悪く、紹介できる求人がないとしてカウンセリング(面接・転職相談)を断られる人もいます。

メリット4:企業との調整役

企業との様々な調整役を担ってくれるのも大きなメリットです。面接日の日程調整など企業との連絡を代行してもらえるので、在職中でもスムーズな転職活動が可能です。また年収交渉など自分からは言いづらいことも調整してくれます。内定辞退や選考辞退も人材紹介会社が連絡してくれ、内定承諾の回答期限・入社予定日の交渉も対応してくれます。「第一候補の会社の最終面接が〇日なので、それまでは待ってほしい」など人材紹介会社には遠慮せず自分の意見を伝えましょう。

採用・不採用通知は全て人材紹介者経由になり、求人企業は選考段階で候補者と直接連絡をとってしまうことはルール違反となります。入社の意思決定後に初めて求人企業の担当者から連絡が来ます。なお候補者が企業に連絡を直接取るのも同じくルール違反になりますのでご注意ください。もしも登録前に直接応募した企業があれば面談時に伝えておきましょう。

人材紹介会社の特徴・ビジネスモデル

人材紹介会社に登録すれば求職者は無料で利用できます。無料で利用できることに驚く人もいますが、人材紹介会社は求職者側ではなく、企業から紹介手数料(マージン)をもらうことで成り立っています。一般的な人材紹介会社は候補者の提示年収の約30%が紹介手数料として売上になる場合が多いです。年収300万円であれば100万円の売上です。

他にはエグゼクティブサーチやヘッドハンティング会社が、役員クラスや経営幹部など難易度が高い求人案件を取り扱う場合「リテーナーフィー(着手金)」が発生するケースもあります。これは求人の依頼をした時点で、紹介手数料の一部を請求し、紹介者が入社することに成功した段階で残りの紹介手数料を請求する仕組みになっています。

広告宣伝費・事務所家賃・人件費などの経費はかかるものの、それ以外は基本的に利益になるため非常に利益率の高いビジネスモデルです。一方で、成功報酬型のビジネスモデルから支払いは事後入金です。それまでの負担はすべて人材紹介会社が負担することになるため少なからずリスクはあります。

人生の岐路である転職活動を真剣にフォローしたい気持ちで皆さん頑張ってくれますが、人材紹介会社も候補者が入社してくれないと売上にならないというのもビジネス上の理由として存在します。理由はなんであれ候補者にとっては無料で利用できることは嬉しいですよね。

また早期離職した場合は紹介手数料を一部返金するのが一般的です。1ヶ月以内の自己都合退職は75%~100%返金、3ヶ月以内は50%返金といった契約になっています。多くの場合、3ヶ月経過後の退職は返金規定がありません。3ヶ月以降の退職は企業側の過失が大きいと双方で合意されているからです。

そのため「とりあえず紹介すればいい」と強引に入社させようとする人材紹介会社がいれば、求人企業と求職者双方からの評判が悪くなるため、生き残っていけないでしょう。人生を左右する決断をサポートしているため丁寧な対応が求められる仕事です。

デメリット1:契約企業と求人保有数の問題

求人広告に求人を掲載していない企業があることをメリットに挙げていますが、逆に求人広告にしか掲載していない企業もあります。人材紹介会社の紹介手数料は決して安くなく、簡単に利用できるものではないからです。一般的な相場である紹介手数料30%で計算すると、年収300万円の若手社員でも手数料は90万円かかる計算になります。3名採用すると270万円になりますので、採用予算が潤沢な会社でないと利用できません。

また人材紹介会社は契約している企業にしか候補者を紹介できません。入社(エントリー)を希望している企業が登録した人材紹介会社に依頼していない可能性もあります。業種業態や会社地域によって人材紹介会社の利用率は様々です。営業・エンジニア・デザイナー職はどの人材紹介会社も豊富に案件がありますが、少し特殊な業種や職種の場合は一部の特化型人材紹介会社しか案件を保有していません。特にブルーカラーと呼ばれる職種はどの会社でも取り扱い求人数は少ないです。土木・建築・製造系の現場作業員の仕事は公共職業安定所(ハローワーク)のほうが、求人数が多い傾向にあります。

エントリーを希望する会社があれば「〇〇(会社名)にエントリーしたいのですが、御社は契約していますか?」と担当キャリアコンサルタントに聞いてみましょう。聞く事は失礼になりません。ちなみにエントリーを希望する会社が「人材紹介会社を利用しているか」「どこの人材紹介会社を利用しているか」はGoogle検索しても、ほぼわかりません。超大手企業や有名スタートアップ企業であれば人材紹介会社の取引実績や公開案件として調べられる場合がありますが、基本的に不明です。

デメリット2:採用率の違い

一般公募の応募の方と能力の差がない場合は、手数料のかからない一般公募の応募者が優先して採用されることがあります。採用担当者として採用費はできるだけ抑えたいわけですから、紹介手数料のかかる候補者の内定ハードルが高くなってしまうのは致し方ありません。

人材紹介会社経由だと内定ハードルは通常よりも高く設定されがちです。「お金がかかる以上は完璧な職務経歴の人が欲しい」と考える採用担当者も多く、一般応募であれば採用されているレベルでも人材紹介会社経由だと不採用になってしまうことも考えられます。

一部の企業は紹介手数料を支払いたくないため求職者に直接応募を持ちかける企業もいるそうです。求職者にとって人材紹介会社と求人企業との契約内容は関係ありませんが、トラブルに発展した場合、企業と結託したとして加害者になってしまう可能性があります。

自分が入社するかもしれない企業の約束を破る行為やモラルの低い発言は注意したほうがいいと思います。平気でルールを破る企業は給与未払いの可能性があると指摘する人もいます。もしも悪質だと感じたら人材紹介会社に経緯を説明し、今後の被害者を減らすことに協力するのも一つの手段です。

デメリット3:悪徳人材紹介会社

人材紹介会社の中には紹介手数料欲しさに、候補者の承諾なく企業へ推薦したり、経歴詐称を推奨したり、内定時に強引に入社させようとする会社もあります。本来は内定承諾の回答期限を調整してくれる役割を持っている人材紹介会社ですが、内定が決まった候補者に対して担当者が「2日以内に内定を承諾するか決めてください」とクロージングメールを送る会社もあるそうです。

候補者の承諾なく企業へ推薦・紹介することは論外。内定企業への入社をプッシュする行為は全てが悪いわけではありませんが、こうした苦情やトラブルが多いのも事実です。どの程度強引かにもよりますが、最終的に入社するのは自分自身ですので冷静に判断してほしいと思います。悪質な転職エージェントもいまだに存在しており注意してほしいと思います。

関連記事:転職エージェント100社を調査比較してわかった業界事情

人材紹介会社を利用する前の注意点

それは「人材紹介業は人に依存する。」ということです。タレントを起用した広告や、どんなにきれいな看板を掲げている会社でも、相談する相手によっては、あなたの時間とキャリアを台無しにすることがあります。信頼できるコンサルタントと出会ったら、その縁を大切にすることをお勧めします。※もし信頼できないコンサルタントと出会ったら、迷わずチェンジを依頼しましょう。

出典:【転職成功】信頼できる人材紹介会社まとめ~大手編~

転職エージェントでは担当キャリアアドバイザーの質や相性に依存してしまいます。こればかりは「運」としか言えない部分があります。大手企業であれば一定レベルのサービス提供がされますが、小規模の転職エージェントはムラが大きいと言えます。もちろん小規模の転職エージェントでも素晴らしい会社はたくさんありますが、キャリアアドバイザーが数名程度しか在籍していない場合は担当変更が難しい場合があります。

コンサルタントのチェンジ(担当変更)

コンサルタントとはじめてコンタクトをとる電話や、その後の面談で、貴方が携わってきた仕事の専門用語や業界理解が不十分と感じた時には、丁重に本人もしくは当人の上長or経営者に申し出て、コンサルタントを変更してもらおう。客観的にあなたのキャリアが希少であったり、価値があるという場合、他の会社やコンサルタントへ相談したほうが時間のロスも生じない。面談前のキャンセルであれば、交通費も発生しない。もちろん、余計なストレスも。結論として、あなたのキャリアを理解できないコンサルタントに、あなたにマッチする転職先を紹介できるはずはない。

出典:【知って得する】転職エージェントを上手に活用する方法まとめ

「上から目線で話をする」「こちらの話を全く聞こうとしないで強引に話を進める」「高圧的な態度で接してきて最悪だった」「初対面なのに馴れ馴れしい」といった不満の声やクレームは多く、自分と相性が悪いと感じたら担当変更も可能です。就職や転職は自分の人生を決める岐路ですから、他人に流されないようにしてほしいと思います。担当変更は多用すべきではありませんが、こうした選択肢があることも理解しておくと万が一の際に活用できます。

人材紹介会社との上手な付き合い方

人材紹介会社のキャリアコンサルタントとの面談の際は嘘を言わず正直に退職理由や転職理由を答えましょう。「営業職が合わなかった」「給与が不満で…」「残業が多くて負担だった」といった内容でも問題ありません。企業との面接ではネガティブな理由は避けるべきとされていますが人材紹介会社は味方ですので、正直に答える必要があります。ただし人間性を疑われるような誹謗中傷や会社や同僚の悪口は避けたほうが無難です。

スキルや経験など実績を盛りすぎると面接や入社後にバレて大問題になった人もいます。高校中退や大学中退なのに大学卒業とする経歴詐称(学歴詐称)は卒業証書の提出を求める企業や興信所を利用する企業がそもそも多くないのでバレにくいですが、調べられると簡単にバレてしまいます。年齢にもよりますが転職では社会人経験や実績が重要視されるので留年や中退といった学生時代の経歴は気にしない人事が多いです。あまりにも嘘が酷い人や、過去に問題を起こした人はブラックリストに名を連ねてしまいますので絶対に止めましょう。

絶対に譲れない条件があれば面談時に伝えることで希望条件を適した求人票を紹介してもらえます。「転勤は絶対に嫌」「年収400万円以下は避けたい」等の必須条件や歓迎条件も事前に整理して伝えることができれば相互理解が進み、ミスマッチも減らすことができます。

早いレスポンスは大事、ドタキャンやバックレ行為は絶対NG

人材紹介会社に登録したらキャリアアドバイザーとのコミュニケーションは大切にしましょう。メールや電話に対するレスポンスは在職中でも業務の休憩時間に返信したほうがいいです。遅くとも当日中に返信するようにしましょう。求人案件は複数の候補者に同時配信しており、返事が遅いと案件がクローズしてしまう可能性があります。優良案件は応募者も多くなるので、できるだけ早く応募する必要があります。

またキャリアアドバイザーとの信頼関係を構築する上でも返信は早い方が得です。人材紹介会社は求人企業側にとって一時選考という役割も担っているので横柄な態度や報連相ができない候補者には優良案件は紹介してくれません。当然ながら面接のドタキャンやバックレ行為はNGです。逆にこまかい対応をしっかりできている候補者には「この人はおススメできます」と企業に紹介してくれるようになり、優良案件を優先的に紹介してくれるようになります。マナーを守った丁寧なコミュニケーションを心がけてほしいと思います。

複数の人材紹介会社の利用や個人での就職活動

人材紹介会社を複数登録したり、リクナビNEXTやマイナビ転職といった転職サイトと同時利用する人もいます。もしも人材紹介会社A社経由で内定が決まった場合は、人材紹介会社B社には「別に登録している人材紹介会社経由で内定が決まりました」「求人サイト経由の応募で希望している企業から内定をもらえたので入社承諾することにしました」と報告し、その後の案件紹介はストップしてもらうようにしましょう。

内定獲得の際にあえて人材紹介会社名や内定先企業を伝える必要はありませんし、特に問題ないと思ったら自分の判断のもと伝えても問題になることはありません。また人材紹介会社B社から「タダ働きさせやがって!」と企業紹介料の名目で請求されることはありませんのでご安心ください。登録したらその人材紹介会社以外は利用したらいけないというルールはありません。ただし人材紹介会社に登録する段階で別の人材紹介会社を利用している場合は不信感を与えないためにも隠さず伝えましょう。

ブラック企業の回避方法と早期退職の対応方法

転職してみたら「思っていたのと違っていた」ということは多々あると思います。人材紹介会社も会社の内部情報の把握に努めているものの、紹介先の従業員ではないため完璧に理解するのは不可能です。悪い企業は人材紹介会社にも嘘をついて「自社の将来性は高い」「将来の幹部候補として採用したい」と説明する企業もいます。

よくあるキャッチコピーが「拡大マーケット×スピード感」「成長産業で急成長している企業」「社会貢献度の高いサービス」「社長直轄の新規事業」…etc。企業も優秀な人材に入社してほしいので会社のことを良く見せようとします。候補者は企業の実態を慎重に見極める必要があり、会社ホームページだけでなく転職会議やVorkersやキャリコネといったクチコミサイトも有効活用することで総合的に判断することをおススメします。

認識のズレや異文化に対する違和感はある程度は仕方のないものと割り切って考えたほうがいいですが、「商品企画として入社したのに2か月目に営業部に転籍された」「ノルマ未達成の場合は3ヶ月で正社員から契約社員に降格だと宣告された」といった入社条件と著しく違う場合は自己判断のもと退職を視野に入れてもいいと思います。ブラック企業だと判断できる場合は我慢して残っていてもメリットはありません。

入社間もないタイミングでの自己都合退職は、人材紹介会社は求人企業から紹介手数料の一部返金が発生しますが、人材紹介会社から個人に損害賠償が発生することはなりません。人材紹介会社から連絡がくるかもしれませんが、単純に「退職理由が知りたい」という気持ちが強いです。

人材紹介会社も退職経緯を知らないので「どうしたのですか?」「〇〇さんから直接退職理由を教えてもらいたくて」と連絡がきたら「紹介してもらった会社は入社条件である仕事や待遇が全く違っていた」と正直に伝えてもいいと思います。ミスマッチによる早期退職の場合でも電話を無視するのではなく「紹介してもらって申し訳ないけど、企業文化と自分のスタンスが合わなかった」と伝えてあげてほしいと思います。

まとめ

人材紹介会社に何を求めどのように利用するかは人それぞれです。ただ案件を紹介してほしい人もいれば、そもそも志望業界の相談から始めたい人もいます。人材紹介会社は自分の代理人(パートナー)として様々なメリットがありますが、万能な存在ではないことを理解してほしいと思います。

就職・転職活動を成功させるためには、自分に合った人材紹介会社選びが重要だと言えます。しかし、人材紹介会社任せにするのではなく、みずから業界研究・面接対策をすることも大切です。大変だとは思いますが自分自身が転職するわけですから、積極的に行動するようにしましょう。利用するならメリットやデメリットをしっかり理解し、上手に利用してください。

※注1:厚生労働省「平成27年度職業紹介事業報告書」
※注2:一般社団法人 人材サービス産業協議会
※注3:厚生労働省「平成27年度職業紹介事業報告書」

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